英語wikiのNational Idea reviewの翻訳です。 National Ideaには隠された効果もあるためこちら(英語wiki)も併せて読まれると良いと思います。 日本語WikiのNational Idea一覧はこちら
建設コストだけでなく、維持費も半分にする。 艦船は陸軍と比べ高価で、自動でアップグレードされるわけではないので、 大海軍を率いるならば非常に効果的だ。
大植民地国家では関税効率を保つために大海軍を建設する必要があるため重要性が増している。 ただし、「強制徴募」にも維持費削減効果があるので、その後でよい。
1%の増加というのはパーセンテージのことではなく、パーセンテージポイントであることに注意。 年間減少率3%の方はパーセンテージなので、戦訓は33%で釣り合うようになる。海軍本部と組み合わせれば66%。 海軍大国を作り上げるつもりならば、「強制徴募」の次に選択すべき。
海軍大国でなくとも、海軍系・商業系・植民系の顧問には海軍伝統が必要であるため、 一時的に採用するという選択肢もある。
DWで海戦における士気の重要性が高まったため、海戦を行なうのならば採用すべし。
有用性には疑問がある。国威の減少量は国威の量に比例するので、 国威を増加させると減少量も増えてしまう。
「提督」と「探検家」のみの機動能力を向上させる。 こちらもDWで海戦での指揮官の重要性が高まったため、海戦を行なうのならば採用すべし。
ほとんど選択する価値はない。封鎖の目的は敵に経済的なダメージと厭戦感情を与え、戦勝点を得ること。 封鎖した際に得られる金銭的利益など、他の経済的な国策を選択した際に得られる金額と比べる価値も無いもの。
損傷を受けた船は安全な港に入港させようとは思わないだろうか。 海洋封鎖戦術を取る場合には役に立つが。
大抵の国にとっては戦力限界の半分の陸軍を維持するのも大変ではないだろうか。 ただ戦力限界はプロヴィンスの税の基本値から算出されるので、 税収は少ないが生産、交易、金などの収入が多いような国にとっては有用かもしれない。
すばらしく強力。最初から積極的に陸戦をするつもりなら、最初の国策としてこれを選択すべき。 そうでなくても「国立銀行」の次、2番目の国策として選択するべきだろう。 終盤になれば技術による士気の上昇により、この国策の有用性は薄れるかもしれないが、 その頃には他の有用な国策の為のスロットは既に持っているだろう。
最初に敵軍を壊滅させる事を目指すプレイヤーにとってはあまり役に立たないが、 一つ一つ確実に要塞を落としながら進軍するプレイヤーには役に立つ。 もっとも、DWでのAI改良で敵が要塞の包囲軍を狙い撃ちするようになったため、 まずは敵軍を壊滅させ泣けれれば包囲戦を維持できないのであるが。
「大海の覇者」参照。戦訓が33%で釣り合うようになる。士官学校と組み合わせれば66%。 陸軍のために3~5番目に選択すべき国策。 ただBBWを戦い続けるプレイヤーにとっては戦訓は勝手に増えていく物なので不要だろう。
有用性には疑問がある。「海軍の栄光」参照。
人的資源の少ない国にとっては素晴らしく役に立つ国策。 他の国にとってもかなり役立つ。部隊の消滅さえ避ければ人的資源がある限り戦い続けることが出来る。 DWの陸軍施設の大量追加で相対的に有用性が落ちた感じはする。
陸軍維持費をそれなり削減してくれるようになった。 もっとも、採用が可能となるゲーム後半にはあまり資金に困らないという気もするが。
規律が25%増えるということは攻撃力が25%増えるということ。 陸軍技術を53まで上昇させるまでに他の重要な国策は全て選択済みだろう。 空きスロットがあれば選ぶべき。
1-2ヶ所の植民地を育てるだけなら「植民地探検」の方が効果が大きく経済的。 4ヶ所以上の植民地を一気に育てる場合ならば採用すべし。 採用しないと熱帯などでの植民地の成長は絶望的な数字となる。
効果が薄い。 DWでは重商主義と自由貿易主義の効果が極端になり、進出できるCOTが限られるようになったため、 この国策が生きる状況、すなわち、商人の派遣と追放が拮抗するような状況は出現しにくくなった。
ただし、国家施策「商船法」の採用の前提条件なので、一時的に採用するのはあり。
一年で0.5人しか入植者が増えないプロテスタント国家にとっては非常に大きい効果。 植民地を増やし、又その成長を加速させることが出来る。 植民地維持費最大では年20ダカットで最大50人の増加。入植者は20ダカットで100人だ。 大抵の場合「希望の地」よりこちらの方が役に立つ。 「希望の地」は既にこの国策を選択し、収入に余裕があり、とにかく植民地を広げたい場合に選択するべきかもしれない。
貿易立国になるならばこれか「統一的交易方針」を最初に選ぶべき。 競争に負けるようならばこちらを最初に選択する。交易効率が増えてもCoTに商人がいなければ意味がない。 だが、一般的には「統一的交易方針」を優先すべきかと思われる。
多くの植民地を持つ国なら取るべき国策。 植民地の富はこの国策を取って初めて意味をなすものとなる。 もちろん「新世界の探索」や「植民地探検」を取った後にだが。
どんな国でも植民地を増やそうと思うなら、遅くとも2番目までに選択しているだろう。 一応、探検家を雇ったら解除しても構わないが、 通常は植民地化可能範囲を維持するために採用し続ける事になるだろう。
どんな戦略をとるにせよ役に立つ。大きな変化をもたらすものではないが堅実な国策。 自分の戦略に必要な国策を選び終わったならこれを選択すべき。
経済力が増大するゲーム後半の戦争の最大の敵「厭戦」の多くはは陸軍の損耗により生じ、 この国策はその消耗を軽減してくれる。つまり、征服に向かう陸軍には役に立つ。 補給限界が増えるわけではないことに注意。
マルチプレイでは役に立つ。特に自由貿易にスライダーを寄せているときに。 最近のAIは戦争中の国家に反乱扇動を乱発するようになったので、 反乱扇動が鬱陶しいならば採用の価値があるかもしれない。
効果が+10%となったが相変わらず効果は薄い。金策に困っていて、別の国策を取る必要が無いときには良いかも知れない。 ただ「国立銀行」を先に取るべきだ。税収を5%増やすより収入全体の10%を金貨に換えたほうが良いだろう。
植民地では海外ペナルティにより直接税がほとんど取れないが、 官僚制度を用いれば多少のかさ上げが可能となる。 これは植民地国家で不足しがちな年末収入の増加に貢献してくれるだろう。
まずこれを選択するべき。どんな国でもインフレ率を上昇させない戦略を取ることは難しいし、多額の資金は役に立つ。 「軍事演習」「新世界の探索」「合理的商慣行」等の国策が不可欠な戦略をとらないのであれば、まずこれを選択すべき。
最初期の交易効率は30%程度なので、10%の増加は30%程度交易収入を増やすことになる。 CoTでの競争に勝てない、という訳ではないのならば「合理的商慣行」よりこちらを優先すべきだろう。 貿易立国になるには最終的には両方取るべきだが。
富豪中心主義でもなく重商主義でもない国で、且つスパイが必要であるようならば選ぶのもよい。 有用ではあるが特定の戦略に不可欠な国策に比べると優先順位は低いと思われる。
反乱リスクを下げることは誰にでも役に立つ。 異教徒や非同属文化を多く持つ国や反乱に悩まされている国は、 自分の戦略に必要な国策を全て選んだらこれを取るべきだろう。
もっとも、この国策の真価は大義名分「解放戦争」を解禁する事にある。 「解放戦争」を使えば属国の解放に必要な戦勝点が半減されるため、 一度の戦勝で大国を一気に解体に追い込む事ができるだろう。 （もっとも、大義名分「同盟戦争」でも同様の事が可能である。外交条件を整える必要はあるのだが。）
生産効率20.0%増加は素晴らしい効果。自分の戦略に必要な国策を取り終わったら選ぶべき。
素晴らしい効果となった。とくにデメリットもないようだ。
DWで効果が倍増し改宗の難易度も増したため、 とても有用な国策に見えるかもしれないが、それは罠である。 この国策を採用すると、「異端への改宗」イベントが乱発されるようになり、 たちまち国内が異端者で溢れるようになってしまう。 それでも、これだけ寛容度を上げてくれれば、そうそう反乱は起きないだろうが、 異端の蔓延による安定度コストの上昇が頭の痛いところではある。
戦略上、安定性費用が高価になり、頻繁に安定度の低下を起こすような場合は価値がある。 またこの国策の隠れた効果として、宗教改革が自国のプロヴィンスに広がる可能性を低下させる、ということに注意。
DWでは改宗が難しくなったので、宣教師を増やすこの国策の価値も低下している。 ゲーム後半ならば建築物の「大聖堂」に宣教師増加+0.05の効果があるので、そちらで宣教師を確保すべきだろう。 隠れた効果として、宗教改革が自国のプロヴィンスに広がる可能性をほとんど無くす、ということに注意。
DWで国威上昇から文化伝統上昇に効果が変更された。 同時に商人による文化伝統上昇効果が削除され、 また、建築物が大量の政務官を必要とするようになったため、 文化伝統の確保がかなり難しくなり、この国策の価値が急上昇している。
なお、君主の行政値が6以上の時にこの国策を採用していると、 革新+2の効果を持つ「建築ラッシュ」というイベントが解禁になる。 このイベントは西洋化を試みる国家にとって大きな助けとなるだろう。
強力な大義名分「聖戦」と「異端根絶」を生み出すだけでなく、同じ宗教グループに宣戦したときの安定度低下を無くす効果がある。 周囲に異端の国が多い国で、戦争に明け暮れる予定ならば非常に役に立つ。
宗教改革の広がりを防ぐ以外の点について「宗教一致運動」参照。 異端が蔓延するイベントが「宗教一致運動」に差し替えられたため、採用しやすくなった。
評判を気にし、BBWを避けつつ拡大をしていくプレイヤーには非常に役に立つ。
悪評を1/4、必要戦勝点を1/2にする強力な大義名分「革命戦争」を解禁する。 共和制国家に移行した上でこの国策を採用すれば、大半の国に対して発動可能である。 解禁時期が非常に遅いのが難点だが、最終戦争を起こすのならばぜひ採用すべき国策である。