ミッション・国家施策などの解説です。
征服ミッションについてはEU3 HttH 征服ミッションまとめをご覧下さい。
| 国家施策 | 失敗条件 | 達成条件 | 達成報酬 |
| 酒類法の可決 | キリスト教国家 保守+1以上 酒類法が未採用 | 君主の行政が6以上 財務官か徴収官を雇用 | 酒類法を採用 |
| 株式会社法の可決 | 国家フラグ「交易会社」を所持 1700年以降 株式会社法が未採用 | 交易効率50%以上 交易収入40％以上か月収入100以上 | 自由貿易-1 株式会社法を採用 |
| 商船法の可決 | 港を1領有 国策「冒険的商業主義」を採用 商船法を未採用 | 国策「統一的交易方針」を採用 交易効率50%以上 | 自由貿易-1 商船法を採用 |
| 後見および封土裁判所法の可決 | 封建君主制を採用 後見および封土裁判所法を未採用 自由農民制-2未満 | 君主の行政+7 中央集権-2未満 | 自由農民制-1 後見および封土裁判所法を採用 |
| 農業の育成 | 国策「合理的商慣習」の採用 生産技術30以上 農業の育成を未採用 | 生産効率50%以上 科学者か太守を雇用 コーヒー,綿,砂糖,タバコ,ワイン,スパイスのいずれかを2以上生産、 または穀物を5以上生産 | 農業の育成を採用 |
| 輸入法の可決 | 国策「統一的交易方針」か 国策「合理的商慣習」を採用 COTを領有 輸入法を未採用 | 国策「統一的交易方針」か 国策「合理的商慣習」を採用 生産効率+50% | 自由貿易-1 輸入法を採用 |
| 鉱業法の可決 | 重商主義が-1未満 銅か金か鉄を生産 統治技術31以上 鉱業法を未採用 | 長官を雇用 首都に税務署がある | 自由貿易-1 鉱業法を採用 |
| 金本位制の導入 | 統治技術30以上 金を生産 金本位制の導入を採用していない*1 | インフレ率10％未満 貨幣鋳造官を雇用 | 金本位制を採用 |
| 善意の無視 | 善意の無視を未採用 西洋技術グループ 海外領土30%以上 | BBRがMAXの10%未満 国策「博愛の精神」を採用 | 善意の無視を採用 |
| 植民地の拡大 | 植民地の拡大を未採用 西洋技術グループ 国策「植民地探検」か国策「希望の地」を採用 BBRがMAXの30％以上 | 君主の行政6以上 植民地が4以上 | 植民地の拡大を採用 |
| 商取引所の設立 | 商取引所の設立を未採用 西洋技術グループ 海外領土30％以上 重商主義0未満 | 国策「統一的交易方針」を採用 交易効率+50％ | 自由貿易-1 商取引所を採用 |
| 植民地の制約 | 植民地の制約を未採用 海外領土20%以上 地方分権2以上 | 君主の行政7以上 安定度2以上 | 植民地の制約を採用 |
| 航海法の可決 | 航海法を未採用 海外領土40%以上 自由貿易0未満 | 国策「統一的交易方針」を採用 徴収官を雇用 | 航海法を採用 |
| 私掠船の雇用 | 私掠船の雇用を採用していない 海賊対策法を採用していない 技術グループが西欧・東欧・イスラム 国策「操艦術の向上」 か国策「洋上での規律徹底」 か国策「大海の覇者」を採用 港を1領有 海軍技術15以上 | 海軍所持率50％以上 私掠船長を雇用 君主の軍事6以上 | 私掠船の雇用を採用 |
| 護送船団方式の確立 | 護送船団方式を未採用 海外領土30%以上 1500年以降 金を2以上産出 | 海軍改革論者を雇用 君主の軍事7以上 | インフレ率+5% 護送船団方式を採用 |
| 海賊対策法の可決 | 私掠船の雇用を未採用 海賊対策法を未採用 技術グループが西欧・東欧・イスラム 港を領有 海軍技術15以上 | BBRがMAXの15％未満 交戦中でない | 海賊対策法の採用 |
| 東インド会社の設立 | オランダ以外 東インド会社のフラグなし キリスト教国 ヨーロッパ国 地域「東アジアの貿易港」 を発見済み 港が2以上*2 | 「東アジアの貿易港」 の領土を保有 | ヨーロッパの中核州の港に造船所を獲得 国家効果「東インド会社」を獲得*3 商人+1, 開業成功率+10%, 競争力+10％ 国家交易収入+%5, 交易技術の投資+4 |
| イェルサレム王国復興 | イェルサレム王国が存在していない カトリック国家であること 政治体制が君主制系であること ユダヤ州(379州)を所有していること プロテスタントが有効になっていない | 交戦中で無いこと 法王への影響度が0.1以上であること ユダヤ州がカトリックであること | 国威+25.00 イェルサレム王国が独立 イェルサレム王国がユダヤ州の中核州を獲得 |