英語wikiのNational Idea reviewの翻訳です。 National Ideaには隠された効果もあるためこちら(英語wiki)も併せて読まれると良いと思います。 日本語WikiのNational Idea一覧はこちら
建設コストだけでなく、維持費も半分にする。 艦船は陸軍と比べ高価で、自動でアップグレードされるわけではないので、 大海軍を率いるならば非常に効果的だ。
役に立つことはあまりないかもしれない。 大海軍を持つ必要がある国は大抵多くのプロヴィンスを持っているから戦力限界は十分にあるはず。 限界を超えたときの維持費の上昇もたいしたコストではない。「強制徴募」があれば尚更。
1%の増加というのはパーセンテージのことではなく、パーセンテージポイントであることに注意。 年間減少率3%の方はパーセンテージなので、戦訓は33%で釣り合うようになる。海軍本部と組み合わせれば66%。 海軍大国を作り上げるつもりならば、「強制徴募」の次に選択すべき。
あまり有用ではない。EU3の海戦に於いて士気はあまり重要ではない。
有用性には疑問がある。国威の減少量は国威の量に比例するので、 国威を増加させると減少量も増えてしまう。
微妙。海上での損耗は海上にいる時間に相関しているので、海上に居続けられる時間は大して増えない。
ほとんど選択する価値はない。封鎖の目的は敵に経済的なダメージと厭戦感情を与え、戦勝点を得ること。 封鎖した際に得られる金銭的利益など、他の経済的な国策を選択した際に得られる金額と比べる価値も無いもの。
損傷を受けた船は安全な港に入港させようとは思わないだろうか。
大抵の国にとっては戦力限界の半分の陸軍を維持するのも大変ではないだろうか。 ただ戦力限界はプロヴィンスの税の基本値から算出されるので、 税収は少ないが生産、交易、金などの収入が多いような国にとっては有用かもしれない。
すばらしく強力。最初から積極的に陸戦をするつもりなら、最初の国策としてこれを選択すべき。 そうでなくても「国立銀行」の次、2番目の国策として選択するべきだろう。 終盤になれば技術による士気の上昇により、この国策の有用性は薄れるかもしれないが、 その頃には他の有用な国策の為のスロットは既に持っているだろう。
一つ一つ確実に要塞を落としながら進軍するプレイヤーには役に立つ。 最初に敵軍を壊滅させる事を目指すプレイヤーにとってはあまり役に立たない。
「大海の覇者」参照。戦訓が33%で釣り合うようになる。士官学校と組み合わせれば66%。 陸軍のために3~5番目に選択すべき国策。 ただBBWを戦い続けるプレイヤーにとっては戦訓は勝手に増えていく物なので不要だろう。
有用性には疑問がある。「海軍の栄光」参照。
人的資源の少ない国にとっては素晴らしく役に立つ国策。 他の国にとってもかなり役立つ。部隊の消滅さえ避ければ人的資源がある限り戦い続けることが出来る。
有用性には疑問がある。部隊は基本的に平時に生産するもので、 多くのプロヴィンスで平行して生産することで十分早く生産できる。
規律が25%増えるということは攻撃力が25%増えるということ。 陸軍技術を53まで上昇させるまでに他の重要な国策は全て選択済みだろう。 空きスロットがあれば選ぶべき。
「植民地探検」の方を選択すべき。
貿易立国を目指すのであれば選択してもいいかもしれない。 ただ「統一的交易方針」と「合理的商慣行」を先に選択するべきではないだろうか。
一年で0.5人しか入植者が増えないプロテスタント国家にとっては非常に大きい効果。 植民地を増やし、又その成長を加速させることが出来る。 植民地維持費最大では年20ダカットで最大50人の増加。入植者は20ダカットで100人だ。 大抵の場合「希望の地」よりこちらの方が役に立つ。 「希望の地」は既にこの国策を選択し、収入に余裕があり、とにかく植民地を広げたい場合に選択するべきかもしれない。
貿易立国になるならばこれか「統一的交易方針」を最初に選ぶべき。 競争に負けるようならばこちらを最初に選択する。交易効率が増えてもCoTに商人がいなければ意味がない。 だが、一般的には「統一的交易方針」を優先すべきかと思われる。
多くの植民地を持つ国なら取るべき国策。 もちろん「新世界の探索」や「植民地探検」を取った後にだが。
どんな国でも植民地を増やそうと思うなら、遅くとも2番目までに選択しているだろう。
どんな戦略をとるにせよ役に立つ。大きな変化をもたらすものではないが堅実な国策。 自分の戦略に必要な国策を選び終わったならこれを選択すべき。
征服に向かう陸軍には役に立つ。補給限界が増えるわけではないことに注意。
マルチプレイでは役に立つ。特に自由貿易にスライダーを寄せているときに。 シングルプレイではAIのスパイは戦略的な脅威には成り得ないので不要だろう。
5%はあまり多くはない。金策に困っていて、別の国策を取る必要が無いときには良いかも知れない。 ただ「国立銀行」を先に取るべきだ。税収を5%増やすより収入全体の10%を金貨に換えたほうが良いだろう。
まずこれを選択するべき。どんな国でもインフレ率を上昇させない戦略を取ることは難しいし、多額の資金は役に立つ。 「軍事演習」「新世界の探索」「合理的商慣行」等の国策が不可欠な戦略をとらないのであれば、まずこれを選択すべき。
最初期の交易効率は30%程度なので、10%の増加は30%程度交易収入を増やすことになる。 CoTでの競争に勝てない、という訳ではないのならば「合理的商慣行」よりこちらを優先すべきだろう。 貿易立国になるには最終的には両方取るべきだが。
富豪中心主義でもなく重商主義でもない国で、且つスパイが必要であるようならば選ぶのもよい。 有用ではあるが特定の戦略に不可欠な国策に比べると優先順位は低いと思われる。
反乱リスクを下げることは誰にでも役に立つ。 異教徒や非同属文化を多く持つ国や反乱に悩まされている国は、 自分の戦略に必要な国策を全て選んだらこれを取るべきだろう。
生産効率20.0%増加は素晴らしい効果。自分の戦略に必要な国策を取り終わったら選ぶべき。
書いてある効果に反して、実際の効果は課税に対する-30.0%のペナルティーを無くすだけ。 改宗に力を入れたほうがいいだろう。
寛容性を持つよりは異端者を改宗したいとは思わないだろうか。 寛容になったとしても異端者は税収にペナルティーがかかるし、安定性費用を上昇させる。 ただ大量に異端者が存在するプロヴィンスを領有していて、内政スライダーを革新主義に寄せている場合などには有用かもしれない。
安定性費用は十分に安いし、イン・ノミネでは内政スライダーを動かしても必ず安定性が下がるわけでは無くなった。 ただし戦略上、安定性費用が高価になり、頻繁に安定度の低下を起こすような場合は価値があるかもしれない。 またこの国策の隠れた効果として、宗教改革が自国のプロヴィンスに広がる可能性を低下させる、ということに注意。
イン・ノミネでは1年に1人以上の宣教師の増加は、国を拡大させていく為に不可欠だ。 そして増加分だけ内政スライダーを革新に寄せられるというのもメリットだ。 ただし同じ効果を持つDecisions(施政方針)が数多くあるので、国策スロットを埋めてまでとる価値は無いかもしれない。 隠れた効果として、宗教改革が自国のプロヴィンスに広がる可能性をほとんど無くす、ということに注意。
他の国威を増加させる国策と同じ理由で、選ぶ必要性は低い。 ただし素晴らしい効果のイベントを引き起こす可能性があるという点で、わずかに良いかもしれない。
ただ大義名分を生み出すだけでなく、同じ宗教グループに宣戦したときの安定度低下を無くす効果がある。 周囲に異端の国が多い国で、戦争に明け暮れる予定ならば非常に役に立つ。
宗教改革の広がりを防ぐ以外の点について「宗教一致運動」参照。 また、珍しいイベントだが、国教を持つプロヴィンスが国教への信仰を失うイベントが起きてしまう点で評価が下がる。
評判を気にし、BBWを避けつつ拡大をしていくプレイヤーには非常に役に立つ。
ウナムサンクタムと違い、同じ宗教グループに宣戦するときの安定度低下が無くならない。 大義名分を作りたいならこの国策よりスパイを使った方がいいだろう。